2001年から2024年までの米国における眼科用医薬品不足の実態を、ユタ大学医薬品情報サービス（University of Utah Drug Information Service：UUDIS）データベースを用いて分析した研究。
UUDISに報告された3,086件の医薬品不足のうち、379件が眼科用医薬品であり、2024年6月時点で50件が継続中であった。眼科薬は常に全不足の約15％を占め、全体の中でも重要な割合を構成していた。全身投与薬と局所投与薬はほぼ同数で、不足の多くは抗感染薬（35％）とステロイド（26％）であった。不足原因は不明が最多（63％）で、製造問題（20％）、需給不一致（10％）が続いた。眼科薬の不足期間中央値は326日で、全医薬品の中央値（298日）より有意に長かった（p=0.023）。特に、特許切れ（off-patent）医薬品の不足期間（平均359日）は、特許保護中（184日）より有意に長かった（p<0.0001）。
結論として、眼科用医薬品不足は全体不足の中で大きな割合を占め、しかも長期化しやすく、とくに特許切れ薬で深刻であることが示された。
ニュースソース
Robert T Eakins (Spencer Fox Eccles School of Medicine, University of Utah, Salt Lake City, Utah), et al. : Ophthalmic Drug Shortages in the United States: Survey of the University of Utah Drug Information Service Drug Shortage Database.
Ophthalmology. 2026 Feb 26:S0161-6420(26)00125-9. doi: 10.1016/j.ophtha.2026.02.025 Online ahead of print.