欧州の眼科専門家と支払者によるデルファイ調査により、小児近視管理におけるエビデンスギャップと未充足ニーズを整理した研究である。
研究は、欧州における小児近視管理のエビデンスギャップと未充足ニーズを明らかにすることを目的として実施された。研究では、修正デルファイ法（Delphi method）を用い、オンライン質問票を2回実施した後、最終的に仮想ワークショップを行った。
その結果、疾患背景、臨床負担、心理社会的・人間的負担、経済的負担、治療選択肢、未充足ニーズの6領域における計37項目すべてでコンセンサスが得られた。小児近視の評価では、民族（ethnicity）および年齢（age）が重要な要因であることが確認されるとともに、近視進行抑制の評価指標として最小臨床的重要差（Minimal Clinically Important Difference：MCID）の概念が重要であることが指摘された。また、近視治療の有効性と安全性、特に将来の合併症の減少への影響を評価するためには、長期研究（long-term studies）が必要であることが強調された。さらに、高度近視（high myopia）は生活の質（Quality of Life：QOL）や経済的負担にも大きな影響を及ぼすことが指摘された。
一方で、近視の発症メカニズムは依然として十分に解明されておらず、欧州における小児近視の包括的な疫学データの不足や、規制当局承認の薬物治療（regulatory-approved pharmacological treatments）の不足が未充足ニーズとして示された。
本研究は、欧州の専門家と支払者の間で小児近視管理に関する課題認識についてコンセンサスを示したものであり、今後の研究および小児近視管理戦略の構築に重要な示唆を与えるものである。
ニュースソース
Wolf Lagreze (Department of Neuro & Paediatric Ophthalmology, Medical Faculty, University of Freiburg, Freiburg, Germany), et al. : Consensus on evidence gaps and unmet needs in childhood myopia: findings from a European Delphi study with eye care professionals and payers.
BMJ Open Ophthalmol. 2026 Mar 3;11(1):e002569. doi: 10.1136/bmjophth-2025-002569（オープンアクセス）